壊れた仕事用パソコンを処分したときの仕訳

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減価償却の途中で壊れたパソコンを廃棄したときは、帳簿に残っている金額（未償却残高）を「除却損」にして、資産から外します。借方は除却損、貸方はパソコンを登録している資産の科目（工具器具備品など）です。

除却とは、固定資産を廃棄したり、取り壊したりすることです。除却損は帳簿の上だけの処理なので、現金は出ていきません。

除却損の金額は、廃棄した日の帳簿価額（未償却残高）です。取得価額から、これまでに計上した減価償却費を引いて求めます。

ここで見落としやすいのが、廃棄した年の減価償却費です。廃棄した年は、使った月数分の減価償却費を月割りで計上してから、残りを除却損にします。

例として、取得価額240,000円のパソコンを、2024年4月から使い始め、2026年10月に廃棄したケースで計算します。耐用年数は4年、通常の減価償却（定額法）です。

取得したときの処理によっては、廃棄しても除却の仕訳がいらないパソコンもあります。取得した年に全額を経費にしたパソコンや、一括償却資産にしたパソコンは、廃棄しても除却損は出ません。

勘定科目・金額・摘要欄（メモ）まで、そのまま転記できる形にしました。税込経理の例で、金額は税込です。

借方が2行になりますが、貸方の工具器具備品は135,000円の1行です。借方の合計も135,000円で、貸方と一致します。これで、帳簿からパソコンが消えます。

廃棄にかかった費用は、除却損とは別の仕訳です。「雑費」にまとめても構いません。どちらかに決めたら、同じ科目で続けましょう。

古いパソコンの除却（パターン01）とは別に、新しいパソコンの購入の仕訳を入れます。通常の減価償却を選ぶ場合の例です。

古いパソコンの除却と、新しいパソコンの購入は、別々の仕訳です。新しいパソコンが10万円未満なら、全額を消耗品費にできます。10万円以上なら、一括償却資産や、青色申告の少額減価償却資産の特例も選べます。

モニターなどの周辺機器を一緒に買い替えたときも、購入時の金額や買い方で処理が変わります。

除却は、年に一度あるかないかの処理です。しかも、月割の減価償却費と除却損の計算が必要になります。固定資産台帳のある会計ソフトなら、計算の抜け漏れを防ぎやすくなります。

会計ソフトは年会費がかかるのがデメリットです。それでも、手書きに比べて格段に手軽で、パソコン・スマホ・マイナンバーカードがあれば、家から一歩も出ずに確定申告まで進められます。