作業用チェア・モニターを購入したときの仕訳｜在宅ワーカー向け

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在宅ワーカーが仕事用にチェアやモニターを買った場合、1台10万円未満なら「消耗品費」として、買った年に全額経費にできます。

10万円以上になると、処理の方法がいくつかに分かれます。

10万円未満の仕事道具全般の考え方は、こちらの記事でまとめています。

チェアやモニターは、何年も使い続ける道具です。そのため税金のルール上は、本来「使う年数に分けて少しずつ経費にする」のが原則です。

ただ、少額のものまで毎年計算するのは大変ですよね。そこで、10万円未満のものは例外として、買った年に一度に経費にしてよいことになっています。

ちなみに、デスクとチェアは別々に1台ずつ判定します。一方、セット商品として売られているものはセット価格で判定するのが一般的です。

耐用年数で減価償却する場合、事務用の机・いすは主な骨組みが金属製なら15年、それ以外は8年です。10万円以上の仕事道具の処理は、こちらで詳しく解説しています。

カードの引き落とし日には、次のように処理します。

どちらも1台10万円未満なので、まとめて消耗品費で問題ありません。購入時にポイントを使った場合は、こちらもあわせてご覧ください。

年末の決算で、全額を経費に振り替えます。

作業環境と同じように、スキルアップのための本や有料noteも経費にできることがあります。

金額ごとに勘定科目を判断するのは、慣れないうちは少し大変ですよね。会計ソフトを使えば、固定資産の登録や減価償却の計算まで任せられます。

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