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スキルアップ目的|電子書籍・有料noteを購入した時の仕訳

Webライターが電子書籍・有料note等で資料を購入したときの仕訳 仕訳

本記事はアフィリエイト広告を含みます。

仕事の役に立ちそうな電子書籍や、気になるテーマの有料noteを見つけると、つい購入したくなりますよね。Webライターは独学でスキルを磨く場面が多く、こうした支出は決して少なくないと思います。ただ、経費にしてよいのか、勘定科目は何を選べばよいのか、判断に迷う方も多いのではないでしょうか。

この記事でわかること

  • 電子書籍・有料noteを購入したときの勘定科目
  • 科目を選ぶときの判断基準
  • 具体的な仕訳例(勘定科目・借方貸方・金額・摘要)
  • 経費にする際に気をつけたいポイント
電子書籍・有料noteの仕訳、結論は?

仕事に関係する内容であれば、電子書籍は新聞図書費、有料noteは内容によって新聞図書費または研修費で処理します。どちらも、事業に必要な知識やスキルを得るための支出だと説明できることが前提になります。

なぜこの科目になるのか
電子書籍は紙の書籍と同じ扱い

電子書籍は形が紙からデータに変わっただけで、情報を得るための書籍であることに変わりありません。そのため勘定科目も、紙の本と同じく新聞図書費を使うのが一般的です。ただし、1点あたりの金額が10万円を超えるような高額な電子教材を購入した場合は、経費ではなく固定資産として減価償却が必要になることがあります。資産と経費の違いについては、こちらの記事もあわせてご覧ください。
資産・負債・純資産の違いとは?簿記の基本を解説

有料noteは内容によって使い分ける

有料noteは、読み物として知識を得るものもあれば、講座やノウハウ提供に近いものもあります。読み物に近い内容なら新聞図書費、スキル習得を目的とした講座やノウハウ教材に近い内容なら研修費で処理するのが自然です。どちらの科目を選んでも構いませんが、以降は同じ判断基準で統一して使うようにしています。

Webライターが業務のために使うツールの利用料を経費にする考え方も、基本的には同じです。あわせてご覧いただくと理解が深まると思います。
Webライターがcanva利用料を支払ったときの仕訳生成AIツール(ChatGPT等)利用料の仕訳【個人事業主向け】

具体的な仕訳例
仕訳例

ここでは、わたしが実際に使っている仕訳パターンを例にご紹介します。

借方金額貸方金額摘要
新聞図書費1,200円事業主借1,200円電子書籍「ライティング入門」購入
研修費3,000円事業主借3,000円有料note「SEO記事の書き方講座」購入

この記事では、わたしが普段使っている仕訳パターンを例にご紹介しています。ご自身の状況に合っているかどうかは、お近くの税務署もしくは税理士さんに相談してみてくださいね!

気をつけたいポイント

電子書籍や有料noteは、内容によっては趣味や娯楽の範囲とみなされることがあります。仕事にどう役立てたかを説明できることが大切なので、購入した理由やタイトル、学んだ内容を控えておくと安心です。

また、購入代金には標準税率の消費税10パーセントがかかります。定期購読の紙の新聞のような軽減税率の対象にはならない点も覚えておくとよいと思います。

まとめ

電子書籍は新聞図書費、有料noteは内容に応じて新聞図書費か研修費で仕訳します。大切なのは、仕事に役立てるために購入したという理由をきちんと説明できることです。判断に迷う場合は、税務署や税理士さんに確認しておくと安心です。

こうした細かい仕訳や経費の判断も、会計ソフトを使っていると入力の際に迷いにくくなります。

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